 新年あけましておめでとうございます。
平素は、日本電気計測器工業会の活動に、ご理解とご支援を賜り厚く御礼申しあげます。
私たちを取り巻く経済状況は、消費税増税による景気の減速感はありましたが、アベノミクスの推進や日銀の追加金融緩和などがもたらした株価の上昇や円安効果などにより、総じて上向いているのではないでしょうか。
当工業会の統計を見ると、2014（平成26）年度の海外拠点分を含む電気計測器全体の売上高は、自動車など一部業種における設備投資の回復や2020年開催の東京オリンピックに向けたインフラ整備等の立ち上がり、海外での無線や光の通信インフラへの投資継続、米国のシェールガスなどのエネルギー・プラントへの需要増加などにより、「前年度比 6.6%増」の8234億円を見込んでいます。
15（平成27）年度も順調に増加し、さらに4.3%増加の8589億円と見通しています。
こうしたなかで、昨年11月に開催した「計測展2014OSAKA」では、58の企業・団体から140小間の出展を得ましたが、講演・セミナーの充実を図ったことで聴講者数も約3600人となり、前回の2012年と比較して4%増となりました。総来場者数も約9800人と計測展OSAKAは1万人規模の展示会として定着しました。
本年の計測展は12月2日から東京ビッグサイトで開催しますが、前回の2013年に続いてシステム コントロール フェア（SCF）との同一会場・同時開催とし、両展示会の持つ特色を最大限に発揮した総合展示会として開催します。規模も西館全館を借り切って大幅に拡大し、「未来に向けて躍動する計測展」をめざしてさらに発展・拡大してまいりますのでぜひご期待ください。
当工業会の会員企業の製品である「電気計測器」は、あらゆる工業分野の事業活動を支える「マザーツール」であり、開発から製造、維持・管理まで幅広い企業活動を支える設備として広く認知されています。
これからも、会員企業一同、計測と制御における総合力を発揮して新製品、新技術の開発に邁進し、わが国の製造業の競争力向上に寄与すべく活動を推進していく所存です。昨年同様に関係各位のご支援とご理解をお願い申し上げます。
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